BCN、10月の薄型テレビ販売が過去最高を記録、“待ちの人”一気に動く(1/2)

　BCN（奥田喜久男社長）は、11月10日、「テレビ特需、年末商戦にどう効く？　売上3倍増の構造と今後の展望」をテーマに記者会見を開催し、テレビ、デジタルカメラ、PC、携帯電話などの販売動向を発表した。全国大手家電量販店・ネット販売店のPOSデータを集計した「BCNランキング」データをもとに分析した。

薄型テレビは駆け込み特需、3D対応は「レディ」モデルが人気

　薄型テレビの2010年10月の販売台数は、台数ベースで前年同月の3.2倍、金額ベースで2.3倍となり、いずれも過去最高を記録した。道越一郎エグゼクティブアナリストは、「11月末以降のエコポイント減額が決まったことを受け、これまで買い替えの時期を待っていた人が一気に動き始めた」と要因を解説。「11月第1週の台数では前年同週比約5倍となっている。11月は過去最高を更新するだろう」との見解を示した。また、薄型テレビの伸びと連動して、レコーダーも過去最高の伸びとなった。


　薄型テレビのサイズ別では30、40型台の台数が急伸。10月は30型台が前年同月比339.7％、40型が346.9％となった。金額ベースでは、20型が273.9％となり、サブテレビの需要が顕著だった。平均単価は下落を続け、台数構成比4割を占める人気の30型台は、前年同月比で31.8％減、次に人気の40型は28.9％減となった。


　薄型テレビ全体に占める3D対応テレビの10月の販売台数は、3.0％だった。メーカー別にみると、パナソニックが2.2％、東芝が0.3％、シャープが1.6％。ソニーが1.8％。しかし、別売のトランスミッタを追加すれば3D対応になるソニーの「レディ」モデルは、「3Dコンテンツが少ないなかで、『今はまだいらないが、3D対応コンテンツが増えてきたら見たい』という消費者の心理を突き、受け入れられている」（道越エグゼクティブアナリスト）と、ソニーのなかで9.6％を占める突出ぶりだ。また、レコーダーの3D対応モデルは、全体の販売台数のうち14％を占めた。

　内蔵のHDD/BDレコーダーや、別売の外付けHDDなどの録画機能を備えた「録画テレビ」は、9月に全体の販売台数の30％を突破。10月も31.9％となった。内訳は外付けHDDに録画するタイプが45％を占め、依然として人気を得ている。


　道越エグゼクティブアナリストは、「10月は、エコポイント制度見直し前の駆け込み特需で大幅に拡大した3月の販売台数を超えた。11月はさらに伸びる見通しだが、販売店の欠品で頭打ちになる可能性がある」との懸念を示した。また、薄型テレビに引っ張られ、10月に台数ベースで195.6％、金額ベースで163.0％を記録したレコーダーについても、「売り場で欠品が出てきている製品がある」とした。

コンデジは機能向上も単価は前年の半額、10月は平均単価1万7800円に

　コンパクトデジタルカメラは、台数ベースは二桁伸長を維持しているものの、金額ベースは前年割れが続いている。10月の金額は前年同月比10.9％減だった。平均単価は1万7800円で、前年同月に比べておよそ半額になっている。機能は向上しているが、単価が上がられない状況になっていることが浮き彫りになった。

　一方、一眼などのレンズ交換型は、台数ベースで前年同月比160％前後、金額ベースで130％前後を維持し、大きな単価下落もなく、好調に推移している。メーカー別では、「キヤノンとニコンの二強にソニーが加わり、三強体制といえるところにまできている。ソニーの存在感は高まっている」（道越エグゼクティブアナリスト）。ミラーレス一眼の好調が後押しして、ソニーのシェアは、6月に19.4％に急伸。9月は21.2％を獲得し、24.4％のニコンに急接近した。ただし10月は15.8％とシェアを落とし、その差は再び12.3ポイント差まで広がっている。