ゼンリン、地図ソフト市場縮小のなかで業務利用機能で生き残りを図る(1/2)

　ソフトウェア、ことにパッケージソフトの市場は、ここ数年、縮小を続けてきた。BCNランキングによれば、2010年1月の「ビジネスソフト」全体の販売本数は、前年同月比100.7％、販売金額は前年同月比114.1％と、ややもち直しているが、このなかでも、カテゴリ別にみていくと盛衰が浮かび上がる。今回取り上げる「マップ・ナビソフト」は、端的にいえば「衰」の部類に入るだろう。前年同月比で販売本数が66.36％、販売金額が74.45％と市場が委縮し、その流れが止まらない。

　しかし、地図メーカーとして大きな存在感を放つゼンリンは、それほど悲観してはいないようだ。業務用途の機能を充実させた製品を展開し、他社との差異化を図っていることが、その自信につながっている。コンテンツ・ソリューション事業本部コンテンツ営業部の井上和博部長とコンテンツ・ソリューション事業本部WEBサービス営業部の松山稔部長に、パッケージビジネスの展望と製品戦略をうかがった。 

　09年の地図ソフト市場は、右肩下がりの状況が続いた。「縮小を実感している。08年と比較しても若干低下傾向にある。要因は、やはり無料で利用できるネット地図の台頭で、これに比例して低下が加速度的に速くなっている」と、井上部長は厳しい表情を見せる。「当然、これからもネット地図の比重は高くなっていく」という。ただ、「縮小していくことはあっても、なくなることはないと思っている」とも。楽観しているわけではないが、決して悲観的ではない。

　Googleマップをはじめとするネット地図は、すでに一般のネットユーザーにとって、日常的な生活必需品だ。一方で、「マーケティングや営業、また管理系の業務で利用したいというユーザーからの声が増えてきている」と井上部長。ネット地図は汎用性が高い代わりに、地図に情報を付加して業務に利用するには不便だ。早い段階から、同社はそこに目をつけていた。

　「ニーズの変化は前々から感じており、業務利用に特化した機能を追加してきた」（井上部長）。顧客データや統計情報を瞬時に地図上に投影したり、階層（レイヤー）ごとに管理機能の使い分けたりできるのが特徴だ。無料のネット地図では提供できない価値を付加して、差異化を図っているのだ。井上部長は、業務利用を切り口に「ユーザーを増やしていきたい」と意気込む。

　ゼンリンの強みは、28万人の調査員による圧倒的な情報の収集量にある。また、「レスポンスの速さなどが他社との差になっている。住所データを市町村単位で見られるのは当然だが、番地までの詳細なデータと市街地のひも付けによって、ピンポイントで目的地まで行ける」と井上部長はアピールする。